Ａさんの経営するお店は、インターネットによる集客マーケティングが成功したことで、年商数億円のショップへと成長しました。しかしある日、検索エンジンから店舗名や商品名で自社を検索すると、検索結果の１ページ目に表示されているほぼ全てのページが、自社の商品やサービスに関する中傷的な内容のブログでした。こうした事実無根の悪質な情報発信による影響で、売上げは前年比に比べおよそ70％ダウン。後の調査で、Ａさんのライバル会社であるＫ社による、計画的な業務妨害であることが発覚しました。

大手ベンチャー企業であるＧ社では、Ｇ社を退職した元社員による、会社の業務体系における愚痴や、待遇に関する不満が、日本でもトップクラスの会員数をかかえる人気口コミサイトに投稿されてしまった。その投稿内容が検索結果の上位に表示されてしまったことで、それを閲覧したＧ社への就職内定者や面接希望者が、Ｇ社に対する不信感を抱いたため、内定辞退・面接辞退が急増し、また、資料請求も激減した。Ｇ社は急遽、採用予算を大幅に増額したものの、その年の採用率は最悪なものとなってしまった。

東京の大手企業に勤める広報担当のＫさんは、自社のテレビコマーシャルに出演するタレントのプライベート情報や裏話、その他、広報担当者とCM制作会社との癒着を示す内容の書き込みがされた、業界をターゲットとした暴露サイトを発見。ことの重大さを軽視していたＫさんは、会社に報告することなく、これといった対策をとることはなかった。以後、検索結果に表示される関連検索ワード部分に「○○株式会社　暴露」「○○株式会社　噂」「○○株式会社　ブラック」といった、ネガティブ要因の強いキーワードが表示されるようになってしまい、最終的に大きな被害を被ってしまった。